テレビで有名な番組で「いたしません」というフレーズが人気です。　実は当院でも生意気ながら「いたしません」と言うことがあります。休職中の患者さんの復職時にたびたびあります。

　精神疾患の発病原因は確定できません、それはブログでもずっと以前から言っています。　休職していざ復職する時、会社側より復職可能という趣旨の診断書を要求されます。このケースでは特に問題ありません、当方が患者さんと復職の時期を相談して書きます。　しかし、精神疾患で休職している従業員が多い会社はそれ以上の内容の診断書を要求してきます。

　例えば　�@復職可能な根拠を説明しろ。　�A患者さんの診察時ちょっこり同伴して良いか。　�B復職後の処遇。(すでに決定しているが、あたかも当方が決めたという内容の診断書が必要)　�C短縮時間勤務、出張・残業制限について。(実は会社がすでに決めています。) 　�D今後会社としての精神疾患による休職者に対する対策はどうすれば良いか。(患者さん以外の一般論として)　

　精神科疾患で休職して、復職して十分仕事ができることを証明することは困難です。それができればノーベル賞を何個が受賞できる内容です。　会社・人事部はこうして担当医に意見・指示を求めていますが、人事異動・助言は無視するか、自分の考えと違えばダメ出しをします。　本来は復職許可の判断・その後の処遇は産業医の仕事です。

　しかし、現実には産業医がアルバイトで仕事をしていません。　それで産業医は不要です、日給8万円位です。会社と当院は契約関係にありませんので、無料で患者さんの診察に同伴することはできません。上記の要求に対して真面目に対応すれば、それ相当のコストがかかるという意識が必要です。　従業員がガンとなり、人事・上司が「なんというガンで、余命はどれ位か」とガン専門医の担当医に質問しているのと同じです。普通なら非常識として、拒否されています。

　精神科の場合さらに、プライベートなことが重要で例えば、「上司からセクハラを受けている」「上司からパワハラを受けている」「同僚でどうしても苦手な人がいる」「嫁さんが浮気している」「親がお金を要求する」「子供が不登校で不良」というような公開できない理由が少なくありません。　こうしたことによりおよび守秘義務、個人情報保護もあり会社関係者の同伴はできません。最近、〇〇ハムの関係者からしつこい電話(20分以上)がありとても困りました、営業妨害のレベルでした。その方も実は上司の命令で仕方なく当院に電話していたようでした。